この記事を書いた人｜ひざき
米国株をメインに資産運用中。AIと一緒に自動売買システムを自作し、ペーパー口座での売買実績を毎週そのまま公開しています。自分の資産額も毎週公開中。専門家ではなく、いま実際に手を動かしている個人投資家の目線で書いています。→ プロフィール
今週の米国株、なかなか荒れましたね。半導体株の急落にヒヤッとした方も多いのではないでしょうか？
土曜日なので、今日は肩の力を抜いた日記回です。今週(2026年7月13日〜17日)の相場をざっくり振り返りつつ、急落週に私が「何もしなかった」話と、そこから考えたことを書いてみます。
今週の相場振り返り: 主役は半導体(悪い意味で)
まず数字から。今週の米国株は主要3指数がそろって週間マイナスでした(2026年7月17日終値時点)。
| 指数 | 週間騰落(約) | 金曜終値 |
|---|---|---|
| S&P500 | -1.5% | 7,457.69 |
| NASDAQ総合 | -2.9% | 25,520.24 |
| NYダウ | -1%弱 | 52,146.42 |
下げの主役は半導体株です。「AI大手のインフラ投資が減速するのでは」という観測が広がり、半導体の業界指数は直近高値から約20%下落。報道では2025年4月の関税ショック以来の厳しい週になったとされています。
半導体ETFのSMH(ヴァンエック半導体ETF)のチャートを見ると、下げの角度がよく分かります(チャートはETFのものです)。
そのほか今週の出来事を並べると、こんな感じでした。
- 原油が週間+13%超の1バレル81ドル台に上昇。中東情勢(米国とイラン)の緊張が背景
- ネットフリックスが売上減速の見通しを受けて約11%下落
- 一方で、S&P500の11セクター中8セクターは上昇。エネルギーと生活必需品(ディフェンシブ株)が牽引
指数だけ見ると「急落の一週間」ですが、セクター別に見ると資金は市場から逃げたのではなく、ハイテクからエネルギーやディフェンシブに引っ越しただけ、という印象です。この「逃避」と「移動」の違い、個人的にはかなり大事だと思っています。
私はというと…何もしませんでした
こんな一週間、私のポートフォリオはどうだったかというと…売買ゼロ。持っている銘柄をそのまま持ち続けただけでした。
当ブログで検証中のAI自動売買(moomooのペーパートレード=シミュレーションです)も同様で、今週の約定はありません。実は買いシグナルが1つ点灯したのですが、口座の現金が足りず見送りになりました。買いたいのに買えない…本音を言うと、ちょっと悔しい！！
ただ冷静に考えると、これはルール通りの挙動です。この検証で使っているのは筆者がAI(Claude)と共同開発した自作の21EMA(21日指数平滑移動平均線)スイング戦略で、資金管理もルールの一部。「現金が足りないなら買わない」を淡々と実行しただけです。人間なら「ちょっとくらい…」と無理をしたくなる場面なので、機械は偉い。
しくみに興味がある方はAIと作った自動売買のしくみ解説を、直近の成績(現在2連敗中です…笑)は実績公開 第2回をどうぞ。
急落週の「何もしない」は、意外と難しい
急落のニュースが流れると、「何かしなきゃ」という気持ちになりませんか？私はなります。損切りすべきか、押し目買いすべきか、スマホを何度も開いてしまう。
でも、長期の積立投資をしている人にとって、今週のような下げで慌てて動く必要は基本的にありません。むしろ「こういう週は何もしない」と事前に決めておくことが、いちばん再現性の高い行動だったりします。
相場の恐怖度を測る指標についてはVIX(恐怖指数)とは？で解説しているので、急落時のメンタル管理のお供にどうぞ。
所感
今週の学びをまとめると、この3つです。
- 指数の下げ幅だけで判断しない。セクターの中身を見ると景色が変わる
- ルールで「動かない」と決めてあれば、急落週も意外と平穏に過ごせる
- 現金余力も戦略のうち。買えない悔しさは、ルールが機能している証拠
来週も決算発表が続きます。荒れた後の相場がどう落ち着くのか(あるいは落ち着かないのか)、また週末に振り返りたいと思います。
※本記事のAI自動売買はペーパートレード(シミュレーション)であり、実際の資金による売買ではありません。
✍️ 筆者:ひざき｜2019年から米国株をメインに投資。AI(Claude)と自作した自動売買の実績や本資産を毎週公開しています。→ 筆者について
この記事のデータの出典
本文中の制度・数値・日程などは2026年8月時点で確認できた情報にもとづいています。制度や日程は変更されることがあるため、実際に判断する際は必ず下記の公式情報でご確認ください。
免責事項
本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の購入や売却を推奨するものではありません。株式・ETF・投資信託への投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。本文中の株価・利回り・業績・構成銘柄などの数値は執筆時点のもので、市況や商品性の変更によって変動します。最新の情報は、各運用会社・各企業のIR資料および各証券会社の公式情報、ならびに金融庁・国税庁の公表資料でご確認ください。税制の取り扱いはご自身の状況によって結論が変わるため、個別の税務相談は税理士等の専門家にご相談ください。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
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