この記事を書いた人|ひざき
米国株をメインに資産運用中。AIと一緒に自動売買システムを自作し、ペーパー口座での売買実績を毎週そのまま公開しています。自分の資産額も毎週公開中。専門家ではなく、いま実際に手を動かしている個人投資家の目線で書いています。→ プロフィール
※本記事には広告(PR)を含みます。
結論から言うと、米国株は「証券口座を作る → 少額で1株買ってみる → 新NISAで積み立ての土台を作る」の順番で始めれば迷いません。この記事は、当ブログの記事を体系的にたどれる「始め方ロードマップ」です。新しい記事が増えるたびに更新していくので、ブックマークして戻ってきてもらえると嬉しいです。
STEP0: 米国株を知る
「英語が分からないと無理そう」と思っていませんか?実は米国株は1株から買えて、配当は年4回。日本株よりも初心者向きな面がたくさんあります。まずはこの記事から読んでみてください。
その他の基礎用語は米国株の基礎知識カテゴリに毎日追加していきます。
STEP1: 証券口座を作る
米国株が買えるネット証券なら大手(SBI証券、楽天証券、マネックス証券など)のどれを選んでも大きな失敗はありません。選ぶ基準は「為替手数料」「取扱銘柄数」「普段使うポイント経済圏」の3つ。口座開設は無料で、審査含めて1〜2週間かかるので、迷っている間に申し込んでおくのがおすすめです。
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私が実際に使っている中で、初心者の方に紹介しやすいと感じるのは「DMM 株」です。米国株の取引手数料が0ドル〜で、1株から買えるので、この記事の「まず少額で1株」ステップと相性が良いです。日本株・米国株・NISAがアプリ1つで完結します。
※投資には元本割れ等のリスクがあります。手数料・サービス内容は必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。口座開設はご自身の判断でお願いします。
もう一つ挙げるなら、老舗ネット証券の松井証券です。口座開設だけならこちらの方がハードルが低く、日本株の1日50万円まで手数料無料など、米国株と並行して日本株も触ってみたい方に向いています。私は「まずどこか1社」で迷って動けなくなる方が損だと思っているので、ピンときた方で早めに開設してしまうのがおすすめです。
※こちらも投資には元本割れ等のリスクがあります。手数料・サービス内容は必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
STEP2: まず少額で買ってみる
口座ができたら、いきなり大金を入れずに「なくなっても勉強代と思える金額」で1株買ってみましょう。自分のお金が市場に乗った瞬間、ニュースの見え方が変わります。これが一番の教材です。何を買うか迷ったら、S&P500(米国の主要500社をまとめた指数)に連動するETFや投資信託が王道です。
- 銘柄・ETFガイドカテゴリで、個別の銘柄やETFを初心者目線で紹介しています
STEP3: 新NISAで積み立ての土台を作る
短期の売買より先に、非課税で長期投資できる新NISAの枠を活用するのが合理的です。私自身もVTIとeMAXIS Slim S&P500・FANG+の積み立てを資産の主力にしています。攻めた投資は、この土台ができてからで遅くありません。
STEP4: 相場と付き合う力をつける
投資を始めると「暴落が怖い」「高値づかみが怖い」という壁に必ずぶつかります。相場のニュースをやさしく解説する記事と、メンタル面の考え方の記事を用意しています。
STEP5: リアルな記録を見る
教科書通りにいかないのが投資です。当ブログでは、私の実資産と、AIと開発した自動売買(ペーパー口座での実験)の結果を、勝ちも負けも隠さず公開しています。他人の成功談より、リアルタイムの試行錯誤の方がよほど参考になるはずです笑。
まとめ
米国株の始め方をもう一度まとめると、「知る → 口座を作る → 少額で買う → 新NISAで土台 → 相場と付き合う → 記録を見て学ぶ」の6ステップです。全部を一気にやる必要はありません。今日できるのは口座の申し込みだけでもOKです。このロードマップは記事が増えるたびに育てていくので、たまに見に来てください!!
✍️ 筆者:ひざき|2019年から米国株をメインに投資。AI(Claude)と自作した自動売買の実績や本資産を毎週公開しています。→ 筆者について
この記事のデータの出典
本文中の制度・数値・日程などは2026年8月時点で確認できた情報にもとづいています。制度や日程は変更されることがあるため、実際に判断する際は必ず下記の公式情報でご確認ください。
免責事項
本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の購入や売却を推奨するものではありません。株式・ETF・投資信託への投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。本文中の株価・利回り・業績・構成銘柄などの数値は執筆時点のもので、市況や商品性の変更によって変動します。最新の情報は、各運用会社・各企業のIR資料および各証券会社の公式情報、ならびに金融庁・国税庁の公表資料でご確認ください。税制の取り扱いはご自身の状況によって結論が変わるため、個別の税務相談は税理士等の専門家にご相談ください。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


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