この記事を書いた人|ひざき
米国株をメインに資産運用中。AIと一緒に自動売買システムを自作し、ペーパー口座での売買実績を毎週そのまま公開しています。自分の資産額も毎週公開中。専門家ではなく、いま実際に手を動かしている個人投資家の目線で書いています。→ プロフィール
毎週恒例、33歳サラリーマンの「本資産」公開です。今週(2026年8月2日時点)の総資産は2,459万円。前週の2,495万円から36万円の減少、率にして約1.4%のマイナスとなりました。増えた週も減った週も、数字はそのまま載せます。今週は久しぶりに、それなりに削られた一週間でした。
今週の総資産と前週比
まずは全体感から。総資産は2,459万円、前週比 −36万円(約−1.4%)です。資産クラス別の内訳は以下の通りになりました。
| 資産クラス | 金額 | 構成比 |
|---|---|---|
| 投資信託 | 1,512万円 | 61.5% |
| 株式(現物) | 711万円 | 28.9% |
| 預金・現金 | 120万円 | 4.9% |
| 年金 | 53万円 | 2.1% |
| 暗号資産 | 52万円 | 2.1% |
| 先物OP | 11万円 | 0.4% |
| ポイント | 1万円 | 0.0% |
| 合計 | 2,459万円 | 100% |

割合で見ると投資信託が61.5%、株式(現物)が28.9%。この2つで全体の約9割を占めていて、要するに私の資産の増減は、ほぼ「米国株の値動き × 為替」で決まる構造になっています。

直近4週間の推移を折れ線にするとこんな形です。7月中旬の2,514万円をピークに、ここ数週間は2,450〜2,500万円のレンジで小さく上下しています。今週はそのレンジの下限に近いところまで戻ってきた、という位置づけです。
米国株は上げたのに、なぜ資産は減ったのか
今週いちばん引っかかったのがこれです。米国市場そのものは、週間ベースではむしろ堅調でした。S&P500は週間で約1.1%上昇、ナスダック総合も約1.6%上昇。マイクロソフトやアマゾンが決算を受けて買われ、上げを牽引しました。一方でアップルが7.4%下落、メタも失速するなど、大型テックの中でも明暗が分かれた一週間ではあります。
それなのに、私の投資信託は前週から約31万円減りました。理由はほぼ為替です。私の投信は円建てで米国資産に投資するタイプなので、同じ株価でも円高になると円換算の評価額は下がります。今週はドル円が7月末の163円台から158〜159円方向へと、5円ほど円高に振れました。米国株の1%の上げよりも、5円弱の円高によるマイナスのほうが大きかった——というのが今週の答えです。株価だけ見て「上がったのに減ってる、なぜ?」と焦らないために、為替も一緒に見る癖をつけたいところです。
今の自分の課題:現金比率4.9%は攻めすぎか
数字を並べていて改めて気づいたのが、現金比率の低さです。預金・現金は120万円で全体の4.9%しかありません。生活防衛資金は別口座にある前提とはいえ、リスク資産に回っている割合はかなり高め。相場が強い局面ではこの偏りが効きますが、今週のように株と為替が同時に逆風になると、クッションが薄いぶん総資産の振れも大きくなります。
下げた週にやらないと決めているのは、慌てて売ること。逆にやるのは、こうして数字を記録して「どのクラスがどれだけ動いたか」を分解することです。今回でいえば、下げの主因は株そのものより為替だと分かったので、米国株のファンダメンタルを疑って狼狽する必要はない、と自分を落ち着かせられました。積立は今週もいつも通り継続します。淡々と続けることが、たぶん一番の勝ち筋だと思っています。
※この記事で公開しているのは私個人の資産のみで、銘柄名・口座名などの詳細は非公開です。妻の資産や共有口座は含んでいません。
この資産公開シリーズについて
33歳サラリーマンの実際の資産を毎週そのまま公開しています。増えた週も減った週も隠しません。45歳で1億円・サイドFIREが目標です。
- 前回: 【週次】ひざきの本資産 +13万円【7月第4週】
- 次回: 【週次】ひざきの本資産 +10万円【8月第2週】
- はじめから読む: ひざきの本資産、全部見せます【2026年7月】
- 別企画: AI自動売買まとめ(ペーパー口座での実験)
※あくまで個人の記録です。投資の判断はご自分の判断で行なってください。
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本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の購入や売却を推奨するものではありません。株式・ETF・投資信託への投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。本文中の株価・利回り・業績・構成銘柄などの数値は執筆時点のもので、市況や商品性の変更によって変動します。最新の情報は、各運用会社・各企業のIR資料および各証券会社の公式情報、ならびに金融庁・国税庁の公表資料でご確認ください。税制の取り扱いはご自身の状況によって結論が変わるため、個別の税務相談は税理士等の専門家にご相談ください。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


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