【週次】ひざきの本資産 +13万円【7月第4週】

ひざきの本資産

この記事を書いた人|ひざき

米国株をメインに資産運用中。AIと一緒に自動売買システムを自作し、ペーパー口座での売買実績を毎週そのまま公開しています。自分の資産額も毎週公開中。専門家ではなく、いま実際に手を動かしている個人投資家の目線で書いています。→ プロフィール

こんにちは、ひざきです。毎週恒例、私個人の「本資産」公開のお時間です。2026年7月26日時点の総資産は約2,495万円となりました。前週(7月19日)の約2,482万円からは+約13万円のプラスで着地です。

今週の資産内訳(2026年7月26日時点)

資産の内訳 円グラフ(2026年7月26日時点)
資産の内訳 円グラフ(2026年7月26日時点)
カテゴリ金額比率
投資信託約1,542万円61.82%
株式(現物)約710万円28.47%
預金・現金約123万円4.94%
年金約53万円2.14%
暗号資産約53万円2.12%
先物OP約11万円0.45%
ポイント約2万円0.07%
合計約2,495万円100%

相変わらず投資信託が全体の6割強、次いで現物株が3割弱という、インデックス中心の構成です。

総資産の推移

総資産の推移(週次)
総資産の推移(週次)

7月13日の約2,514万円から一度2,482万円まで削られましたが、今週は少し戻してきました。

今週の米国市場と、ひとことコメント

今週の米国市場は、ハイテク中心にやや荒れ気味の一週間でした。ナスダックは半導体株の売りやAI関連への警戒感から週間で約2%下落、S&P500はほぼ横ばい、一方でダウ平均は底堅く上昇と、指数によって明暗が分かれる展開に。新たな関税や原油高、金利の高止まりといった不安材料もくすぶっていました。そんな中で私の資産が微増で着地できたのは、値動きがマイルドな投資信託が資産の6割を占めていることと、円安の追い風もあったのかなと見ています。

正直、先週が−32万円だっただけに、今週プラスで戻せたのは素直にホッとしています。とはいえ+13万円は誤差の範囲。ハイテクの調整が長引くようなら来週はまた削られるかもしれません。一喜一憂せず、淡々と積み立てを続けます。

ちなみに、この資産管理はすべて家計簿アプリ「マネーフォワードME」で、複数の銀行・証券・暗号資産・ポイントを自動で集計しています。口座がバラバラでも一画面で総資産が把握できるので、毎週こうして記事が書けるのもこのアプリのおかげです。手動集計だったら、たぶん3週で挫折していました(笑)。

※銘柄や口座の詳細は非公開とさせていただいています。また、ここで公開しているのは私個人の資産のみで、妻や共有口座の資産は含んでいません。

+13万円の中身を分解してみる

プラスで着地した週ですが、内訳を見ると投資信託が約1,542万円、株式が約710万円と、資産の9割が値動きするものに乗っています。つまり今週のプラスは自分の実力ではなく、単に米国市場が上げたからです。

ここを勘違いすると危険だと思っています。相場が良い時に「自分の判断が正しかった」と思い込むと、次に下げた時に「今回はたまたま」と言い訳することになります。上げた週も下げた週も、要因の大半は自分の外側にあるという前提で見るようにしています。

4週間続けてわかったこと

  • 週次の増減は±30万円くらいの範囲で動く: 2,500万円規模だと1〜2%の変動で数十万円動きます。額の大きさに慣れるまで時間がかかりました。
  • 気にすべきは推移の傾き: 単週の増減ではなく、数ヶ月単位の右肩上がりが維持できているかを見るべきです。
  • 入金が最強: 相場のプラスマイナスより、毎月の積立額のほうが確実に効きます。結局は入金力です。

この資産公開シリーズについて

33歳サラリーマンの実際の資産を毎週そのまま公開しています。増えた週も減った週も隠しません。45歳で1億円・サイドFIREが目標です。

※あくまで個人の記録です。投資の判断はご自分の判断で行なってください。

✍️ 筆者:ひざき|2019年から米国株をメインに投資。AI(Claude)と自作した自動売買の実績や本資産を毎週公開しています。→ 筆者について

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本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の購入や売却を推奨するものではありません。株式・ETF・投資信託への投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。本文中の株価・利回り・業績・構成銘柄などの数値は執筆時点のもので、市況や商品性の変更によって変動します。最新の情報は、各運用会社・各企業のIR資料および各証券会社の公式情報、ならびに金融庁・国税庁の公表資料でご確認ください。税制の取り扱いはご自身の状況によって結論が変わるため、個別の税務相談は税理士等の専門家にご相談ください。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

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